top of page
KV.png

新日本空調株式会社(1952)

基本情報

マーケット指標

株価

arrow_blank.png

1,812

時価総額* :

560億円

資本効率

自己資本比率

-

自己資本 :

-

ネットキャッシュ比率*

17.71%

ネットキャッシュ* :

101億円

PER

12.06

純利益 : 

EPS : 

199円

46.37億円

PBR*

1.10

株主資本* : 

BPS* : 

2,219円

517.49億円

ROE

9.75%

ROIC : 

ROA : 

9.68%

4.69%

*直前四半期末基準

コーポレートガバナンス

買収防衛策導入状況

ポイズン・ピル

株主構成

外国人保有比率

3.57%

浮動株比率

9.75%

政策保有株式

保有社数(直近年度)

-

保有者数(前年度) : 

-

持合い比率(直近年度)

-

持合い比率(前年度) : 

-

保有総額(薄価ベース)

-

保有総額(前年度) : 

-

保有状況

保有先企業
直近年度
 直近[年度] 枚数
 直近[年度] 簿価(百万)
直近-1[年度] 枚数
直近-1[年度] 簿価(百万)
保有目的
持合い状況*
三井住友建設株式会社
2019
83220
40.00
83220
62.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
日本ドライケミカル株式会社
2019
192000
263.00
192000
217.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社東京エネシス
2019
600000
456.00
600000
577.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
日本電設工業株式会社
2019
1000000
2040.00
1000000
2306.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
太平電業株式会社
2019
134500
298.00
134500
323.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
名糖産業株式会社
2019
-
-
69000
99.00
保有の合理性を検証した結果、当事業年度において保有株式を売却しております。
株式会社ヤクルト本社
2019
139674
795.00
139212
1070.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。株式数の増加は持株会加入による定期購入のため。
野村不動産ホールディングス株式会社
2019
50000
99.00
50000
107.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
コスモ・バイオ株式会社
2019
89600
75.00
89600
93.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
日本化学産業株式会社
2019
100000
92.00
100000
119.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
久光製薬株式会社
2019
107000
493.00
107000
561.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社ツムラ
2019
100000
259.00
100000
338.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
生化学工業株式会社
2019
79600
82.00
79600
103.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
アジアパイルホールディングス株式会社
2019
170300
68.00
170300
105.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
東プレ株式会社
2019
97900
122.00
97900
208.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社タクマ
2019
169000
195.00
254000
346.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社日阪製作所
2019
172000
125.00
172000
156.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
日機装株式会社
2019
171000
139.00
171000
218.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
アマノ株式会社
2019
36000
86.00
36000
88.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社 東芝
2019
10900
27.00
10900
38.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
EIZO株式会社
2019
82700
254.00
82700
369.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
日本フェンオール株式会社
2019
137300
145.00
228800
351.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社IHI
2019
10000
15.00
10000
27.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
NOK株式会社
2019
70200
80.00
70200
123.00
取引関係の維持・強化による、相互の将来的な企業価値向上のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社東京精密
2019
10000
29.00
10000
28.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
オリンパス株式会社
2019
2881444
4823.00
720361
3539.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
2019
14770
6.00
14770
8.00
安定的な金融関係取引の維持及び関係強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
三井住友トラスト・ホールディングス株式会社
2019
101613
321.00
101613
421.00
安定的な金融関係取引の維持及び関係強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
株式会社三井住友フィナンシャルグループ
2019
38683
112.00
38683
152.00
安定的な金融関係取引の維持及び関係強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
第一生命ホールディングス株式会社
2019
88500
110.00
88500
143.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
三井不動産株式会社
2019
1000557
1989.00
1000557
2746.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
平和不動産株式会社
2019
106200
292.00
106200
227.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
ダイビル株式会社
2019
308727
300.00
308727
323.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
住友不動産株式会社
2019
205000
583.00
205000
922.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
空港施設株式会社
2019
128108
53.00
128108
71.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
西日本旅客鉄道株式会社
2019
45000
318.00
45000
378.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
東海旅客鉄道株式会社
2019
59000
1012.00
59000
1487.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
京阪ホールディングス株式会社
2019
23100
102.00
23100
104.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
ANAホールディングス株式会社
2019
21540
60.00
21540
86.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
アジア航測株式会社
2019
-
-
213000
168.00
保有の合理性を検証した結果、当事業年度において保有株式を売却しております。
株式会社帝国ホテル
2019
370000
603.00
370000
740.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。
富士ソフト株式会社
2019
65600
222.00
65600
278.00
長中期的な営業上の取引関係の円滑化、維持、強化のため。保有の合理性の検証については、(a)をご参照ください。

​*当該株式の発行者による当社の株式保有状況

非財務資本関連

CGC(コーポレートガバナンス・コード)関連

知的資本(トータルパテントアセット)

48.38

放射能除染・核廃棄物処理

​知的資本数値の下は該当の成長市場領域を指す。詳しくはこちら

​株価推移

 

【会社概要】

設立
取引市場
HP
1969年
東証一部
https://www.snk.co.jp/

 

【財務情報】

決算日
時価総額
自己資本比率
PER
PBR
ROE
2021/03/31
560億円
-
12.06
1.10
9.75%

 

【主要イベント】

日付
アクティビスト
サマリー

 

【適時開示】

日付
開示情報
2023/05/12
2023年3月期 決算説明会資料
2023/05/11
2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
2023/05/11
中期経営計画「SNK Vision 2030 Phase2」の策定について
2023/05/11
剰余金の配当(増配)に関するお知らせ
2023/05/11
当社グループ従業員への株式インセンティブ制度の導入に関するお知らせ
2023/03/29
内部調査委員会の最終内部調査報告書受領に関するお知らせ
2023/03/29
再発防止策の策定に関するお知らせ
2023/03/29
執行役員等の異動に関するお知らせ
2023/03/07
2023年3月期第3四半期報告書の提出完了に関するお知らせ
2023/03/07
2023年3月期 第3四半期決算短信 〔日本基準〕(連結)
2023/03/07
2023年3月期 第3四半期決算説明資料
2023/03/06
当社職員の不正行為に係る社内調査結果と今後の予定について
2023/02/14
2023年3月期第3四半期報告書の提出期限延長に係る承認のお知らせ
2023/02/14
2023年3月期第3四半期報告書の提出期限延長に係る承認申請書提出のお知らせ
2023/02/13
2023年3月期第3四半期決算発表の延期に関するお知らせ
2023/02/09
役員等の異動に関するお知らせ
2022/11/10
2023年3月期 第2四半期決算短信 〔日本基準〕(連結)
2022/11/10
2023年3月期 第2四半期決算説明資料
2022/08/09
2023年3月期 第1四半期決算短信 〔日本基準〕(連結)
2022/06/24
譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ
2022/05/23
定款の一部変更に関するお知らせ

 

【ファンド開示】

日付
アクティビスト
開示内容
リンク

 

【株主要求】

アクティビスト
日付
要求内容
企業の対応
結果

 

【株主提案】

提案
提案者
提案日
ISS
Glass Lewis
賛成票率

 

【キャンペーン】

アクティビスト
リンク

【免責事項】
本サービスは、公開されている情報(大量保有報告書、キャンペーンサイト等)や購入データを元に構成されています。出典元のデータには一部間違いやノイズがあり、情報の正確さについては保証致しかねます。また一時的に、各データの収録範囲や更新周期によって、一部の情報が正しく表示されないことがございます。当サイトの情報を元にした諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負いかねることを予めご承知おきのほど宜しくお願い申し上げます。

本サービスに基づいて提供される情報は「企業価値の定量・定性面での説明に資する各種財務・非財務情報、ならびに企業価値の向上等を目的に企業に対して提案・提言等を行う株主・投資家の投資活動に関する情報の提供」を目的としたものであり、特定の有価証券の売買、保有等に関する投資助言や推奨、有価証券投資の勧誘を目的としたものではありません。

【主たる情報の出典】
企業情報…企業ホームページ上の適時開示情報、IR情報
アクティビスト情報…大量保有報告書、企業ホームページ、キャンペーンサイト

 

bottom of page